小山芳立

こんな離婚理由は前代未聞です。

相手本人だけならある程度は（あくまでもある程度はですよ）仕方ない部分はありますが、生活への干渉が度を超えるだけでなく、その親族や関係者までが日夜得体の知れない影に付け回され、あることないこと書かれるとなると、もはや嫌がらせに近いものでしょう。

問題の蠅どもが報道関係者なのか、ネット周りの野次馬連中なのか、それとも一部の狂ったファンたちなのか分かりませんが、別に齢七十に至らずとも矩を踰えないよう心がけるのが人というものではありませんかね。私自身も肝に銘じたいと思います。

小山芳立

前にも言っていますが、おかしいことというのは、一見おかしく見えなくても、物事を逆に考えてみれば簡単におかしいと分かるものです。

例えば──

この記事の内容は、男女を入れ替えて考えてみれば、簡単におかしいと分かります。「女性」を「男性」に差し替え、その他例えば「ホストクラブ」などを適宜ほかの言葉に差し替えてみると、次のようになります：

悪質キャバクラ利用の男性被害　取締りと男性支援へ　政府

悪質なキャバクラを利用した男性が後から多額の料金を請求され、返済のため男娼をさせられるケースなどが相次いでいることについて、政府は、警察による取締りに加え、男性の支援に取り組む方針を示しました。

悪質なキャバクラでは、客の飲食代金を店やキャバ嬢が立て替えて後から「売掛金」として請求し、利用した男性が返済のためウリセンで働かされたり男娼を迫られたりするケースが相次いでいるということです。

これについて14日、参議院内閣委員会で、〓〓〓〓党の〓〓〓〓氏は「さまざま法律はあるが適用できないものも多く、歯止めをかけるものが全くない状況だ」と述べ、政府の対応をただしました。

これに対し、〓〓大臣は「性的サービスの強要など犯罪となる行為にもつながっており、当事者だけでは解決しがたい深刻な問題だ」と述べました。

そのうえで「警察による取締りなどに加え、困難に直面する男性たちが相談し、必要な支援につながる環境を整備することも重要だ」と述べ、関係省庁と連携して男性の支援に取り組む考えを示しました。

（ゴミ記事のキュレーションサイト風に）いかがでしたか？

どうも何かモヤりませんかね。

さて、それにつけても──

無能な働き者が立法に絡んでくると、例のAV新法みたいにろくでもないことにしかならないので、やめてほしいのですが。

小山芳立

体の温まる食べ物が欲しくなる季節となりました。

何らかの鍋物を作ろうとしたと思われますが、チゲ風の水炊きですかね。おでんとは違う感じがしますな。牛肉がないので、すき焼きではないでしょう。それにしても豚肉がなぜひき肉なのかが謎です。担々風とかですかね。いずれにせよ、必要なものをほとんど買いそろえないうちになくしてしまったメモのようです。

あ、そうそう、〈担々麺〉を〈坦々麺〉と書くのは誤記です。天秤棒に担いで売り歩いていたことが語源というのを覚えておくと、間違えません。

小山芳立

ほらね、やっぱり、という感想しかありませんが。

公共の浴場やトイレについては、身体の性に従って利用するということを、LGBT関連の施策においてはその都度確認かつ強調して周知する必要がありますね。無理なものは無理なのですから。

今夏、性自認が女性である男性の経産省職員が使用するトイレについて職員の主張を認める最高裁の判決がありましたが、あれはあくまでも部外者がほぼ入ってこない職場のトイレについての判決であり、公衆トイレの話ではありません。この点はどの方面でも勘違いしている人が少なくないので、はっきりさせておく必要があります。

浴場についても、例えば社員寮や学生寮で居住者たちの理解が十分に得られている場合などであれば、性自認が女性である男性が女性の共用浴場に入ってもかまわないでしょうけど、一般の公共浴場施設にこの話は当てはまりません。なぜなら、その人の性自認が本当にそうであるかを赤の他人が知ることはできないからです。仮にその種のことを記載した身分証の携帯を義務付けるなんていうことになれば、それはそれで人権問題になるでしょう。また、千年後はどうか知りませんが現時点では、性自認がどうであろうと身体が男性の人が女性用の浴場に入ってきたら、女性たちとしては穏やかではいられないものでしょう。

つまるところ、そういうのは身体の性に従うほかないのです。最低限それくらいは誰しも社会人として受忍すべきものでしょう。それが駄目だと言うなら、公共の浴場やトイレのすべてに男性用と女性用のほかにトランスジェンダー用を2つ増設しろという話になってしまいますが、そうなったらそうなったで、差別だ、性自認に応じて男性用か女性用に入れるようにしろ、と騒ぐ人が出てくる気がします。

小山芳立

セーギノミカタが勝手な思い込みだけで一市民を犯罪者扱いして撮影した動画をYouTubeで配信したりしていれば、こうなるのも当然ですな。

ただ、名誉毀損というのは普通は民事事件であり、こう言ってはなんですがこの程度のことで警察が刑事事件として立件するのは珍しいのでは。事件発生から2カ月弱で容疑者逮捕まで行くのもかなりの早さだと思います。所轄署ではなく警視庁が動いていますし、警察としては恐らくこの一件だけで済ませる気はないということでしょう。この種の悪質な〈私人逮捕系〉の一掃に向けて動きだしたのかもしれません。

なお、上記記事にもありますが、法的に私人逮捕が認められるのは原則として現行犯の場合のみです。つまり「そいつ泥棒よ！ 誰か捕まえて！ それ私のバッグ！」みたいな例ですね。